コブラが鎌首!?珍種ラン栃木で初開花
栃木県栃木市の植物園「とちぎ花センター」で、アフリカ原産の珍しい洋ラン「コブラオーキッド」が初めて開花。鎌首をもたげるコブラのような姿が来場者の注目を集めている。
栃木県栃木市の植物園「とちぎ花センター」で、アフリカ原産の珍しい洋ラン「コブラオーキッド」が初めて開花。鎌首をもたげるコブラのような姿が来場者の注目を集めている。
26日のNY原油先物は反落し、WTIが93.89ドルに。米イラン戦闘終結協議の進展期待で売りが優勢となったが、米軍の攻撃や無人機撃墜報道で警戒感が再燃し下げ幅は縮小。ホルムズ海峡封鎖の影響も注視される。
トランプ前大統領は中間選挙で共和党が勝利すると自信を示し、民主党は歴史的敗北を喫すると述べた。経済政策や移民問題を強調し、支持者に投票を呼びかけた。
欧州各国が熱波の影響で記録的な暑さに見舞われている。英ロンドンでは25日に34.8度、26日に35.1度を観測し、5月の過去最高を約80年ぶりに更新。フランスでも各地で30度超え、5月の記録を更新した。気象機関は熱中症への注意を呼びかけている。
トランプ前米大統領が不法移民の強制送還を大規模に実施する準備を進めている。国防総省が収容施設を提供する計画で、過去最大級の作戦となる見通し。
東京写真月間2026の国際展「アジアの写真家たち」が都内4会場で開催。ウズベキスタンとカザフスタンの気鋭写真家11人が現代作品と歴史写真を展示。入場無料。
イスラエルのネタニヤフ首相は26日、ハマス軍事部門トップに就任したばかりのオデ司令官を標的に攻撃を実施したと発表。オデ氏は前任者のハダド氏が殺害されてから1週間ほど前に就任していた。攻撃後の消息は不明。ガザ和平計画は停滞しており、ハマスの反発が強まるのは必至。
トランプ米大統領(79)が26日、ワシントン近郊の軍医療センターで定期健康診断を受け、SNSで「全て完璧だった」と報告。来月14日に80歳を迎える。昨年の診断でも「極めて健康」「並外れて健康」と評価されていた。
「第7回難民・移民フェス」が6月6日、東京都港区の聖アンデレ教会で開催。世界各国の料理や音楽、トークイベントを通じて、外国にルーツを持つ人々との交流を深める。売上金は難民支援に充てられる。
2026年9月から10月に開催されるアジア・アジアパラ大会の練習会場として、名古屋市の一部スポーツセンターが市民利用を休止する。市は周知を進めており、現時点で大きな混乱はない。
国際宇宙ステーションに物資を運んだ新型補給機「HTV-X」1号機が南太平洋上の大気圏に突入し燃え尽きた。JAXAが発表。先代より大型化し、長期飛行が可能。
ドイツ誌シュピーゲルが報じたところによると、トランプ米政権はNATOへの軍事貢献を大幅に削減する方針。戦略爆撃機や駆逐艦を減らし、潜水艦の提供を打ち切る。即応態勢の枠組み「NATO兵力モデル」の見直しを検討。
シンガポールのバラクリシュナン外相が26日、北朝鮮の平壌を訪問し、崔善姫外相と会談した。両国関係の強化を確認したとみられる。28日には韓国の趙顕外相とソウルで会談予定。
防衛省は26日、中国海軍の空母「遼寧」が沖ノ鳥島南西の太平洋上で艦載機を発着艦させたと発表。海上自衛隊が監視中。中国軍は19日に西太平洋での訓練を公表していた。
イスラム教の大巡礼(ハッジ)が26日、サウジアラビア・メッカで最高潮を迎え、国内外から150万人以上の巡礼者が集結。中東の緊張が続く中、アラファト山で祈りを捧げた。気温は40度超と予想される。
日本政府は南米南部共同市場(メルコスール)との経済連携協定(EPA)交渉入りを調整中。6月のG7首脳会議で高市首相がブラジル大統領と会談し、交渉開始を表明する見通し。
フィリピンのマルコス大統領が26日、国賓として来日。天皇陛下との会見や国会演説、高市首相との首脳会談に臨み、29日に離日する。日本にとって国賓受け入れは昨年3月のブラジル大統領以来。
札幌市が管理する地下歩行空間でアイヌ民族を差別するパネル展が開催された問題で、市は第三者機関を設置し公共施設の利用制限の指針策定を目指す。専門家5人で構成、年度内のガイドライン作成を目標とする。
韓国軍合同参謀本部は26日、北朝鮮が平安北道定州周辺から黄海に向け、短距離弾道ミサイルを含む数発の飛翔体を発射したと発表。ミサイルは約80キロ飛行し、発射は4月19日以来となる。
中国外務省は26日、パキスタンのシャリフ首相訪中に伴う共同声明を発表。「軍国主義復活のたくらみに反対」と明記し、日本の防衛力強化を牽制した。中国は友好国を巻き込み、対日圧力を強める狙いがある。
韓国国防省は原子力潜水艦の開発計画を発表。国内建造で2030年代中盤の進水を目指し、北朝鮮の脅威に対抗する核心的役割を強調。低濃縮ウラン使用、核不拡散義務の履行も表明。
米紙ワシントン・ポストは、トランプ政権のベネズエラ政策で、公的役職のない米州開発銀行前総裁クラベルカロネ氏が暗躍し、懸念が高まっていると報じた。石油産業立て直しに関与し、ビジネスと外交の線引きが曖昧に。
日本政府が南米の関税同盟・南部共同市場(メルコスル)との経済連携協定(EPA)交渉に入ることが判明。6月のG7サミットでブラジルとの首脳会談で表明する方向。トランプ政権の米国第一主義に対抗し、自由貿易拡大を目指す。
米中央軍は25日、「自衛の措置」としてイラン南部への攻撃を実施した。標的にはホルムズ海峡周辺のミサイル発射施設や機雷敷設を試みていた船舶が含まれる。停戦交渉中の攻撃で、影響が懸念される。