化粧品大手マンダムは9日、経営陣による自社株買収（MBO）に向けた動きが大きく進展したと発表しました。英投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズが、実施中の株式公開買い付け（TOB）の価格を1株あたり2600円から3105円に引き上げることを明らかにしたのです。この価格は、競合する米投資ファンドのKKRが示していた1株3100円を5円上回っており、MBOの成立が現実味を帯びてきました。
CVCの価格引き上げとマンダムの対応
CVCは当初、昨年9月に1株1960円でTOBを開始していましたが、今回の引き上げにより、価格は約6割も上昇することになります。マンダムは同日、このCVCによるTOBへの賛同を正式に表明しました。創業家出身の西村元延会長はコメントで、「第三者を含む買収提案の手続きは終了した。今後は経営改革に全社一丸となって取り組む」と述べ、新たな経営体制への意欲を示しています。
KKRの提案と物言う株主の動き
一方、マンダムはKKRの買収提案には賛同しないことも決定しました。KKRは今年1月、1株3100円で買収を提案していましたが、マンダム側の賛同を前提としていたため、今回のCVCの価格引き上げが決定的な要素となったようです。このMBOを巡っては、物言う株主として知られる村上世彰氏の長女・野村絢氏らがマンダム株を20％以上買い集め、「著しく割安」と指摘して対応を要求するなど、株主からの圧力も背景にありました。マンダムはこれに対抗するため、第三者の提案を募り、KKRが名乗りを上げていた経緯があります。
今回のCVCの価格引き上げにより、マンダムのMBOは成立する公算が大きく高まり、関西を拠点とする企業の経営再編が注目を集めています。今後の動向に業界の視線が注がれるでしょう。
