上野の桜守、花見客の知らない舞台裏 20年の活動
東京・上野公園の桜を守るボランティア団体「上野桜守の会」が発足20年。剪定や健康確認、桜マップ作成など、花見客の知らない舞台裏を取材。外国人観光客の増加による課題や、コロナ後の変化も紹介。
東京・上野公園の桜を守るボランティア団体「上野桜守の会」が発足20年。剪定や健康確認、桜マップ作成など、花見客の知らない舞台裏を取材。外国人観光客の増加による課題や、コロナ後の変化も紹介。
東京都教育委員会は28日、都立第一商業高校を2028年度に改編し、国際金融を専門に学ぶコースと国際バカロレアコースを設ける基本計画案を公表。校名は今後決定する。
名古屋市の広沢一郎市長は、来年のWRCラリージャパンについて市内に競技区間を設ける意向を示した。市街地開催の意義を強調し、早期の公表を目指す。
愛知県安城市は、童話「ごん狐」で知られる新美南吉が晩年を過ごした地。麦畑や下宿先、ゆかりの店を巡り、作家の日常を追体験する旅を紹介。南吉の足跡と安城の歴史に触れる。
中東情勢の影響で和歌山県内の漁協で船舶燃料が不足する問題で、石油元売り業者の直接販売により燃料枯渇が当面回避される見込みとなった。しかし安定供給の見通しは立っておらず、今後の状況は依然不透明。
秋田県小坂町の小坂鉄道レールパークで修復が進められていたディーゼル気動車「キハ2101」が外観塗装を終え、1962~88年に大館―小坂間で活躍した往時の姿が復元された。
大阪府柏原市で休館していた健康保養センターが大規模改修され、子ども向け室内遊び場やコワーキングスペースを備えた市民交流センター「ワッカ」として生まれ変わった。地域交流の活性化が期待される。
福山市鞆の浦で30日、「福山鞆の浦弁天島花火大会」が開催。市制110周年を記念し、約2000発の花火が音楽とともに打ち上げられ、訪れた人々は初夏の夜を楽しみました。
大阪府柏原市で休館が続いていた健康保養センター「サンヒル柏原」が大規模改修され、子ども向け室内遊び場やコワーキングスペースを備えた市民交流センター「wakka(ワッカ)」として生まれ変わった。
石川県金沢市にトレーラーハウスを活用した複合施設「Mitz金沢」がオープン。食や遊び、キャンピングカーレンタルを提供し、駅近の立地でにぎわい創出を目指す。
横浜開港を祝う初夏の恒例イベント「ハマフェス Y167」が30日、山下公園など5地区で開幕。花びらで絵を描くインフィオラータや中華街のランタン、84店舗が参加するカレー企画などで賑わった。31日も多彩な催しが予定されている。
岩手県宮古市の若手農家・久保田智治さんが、廃棄されていたブロッコリーの茎を漬物に商品化し、県主催のコンクールで優良賞と特別賞をダブル受賞。「もったいない」精神で地域活性化を目指す。
岩手県花巻市大迫町で30日、全国から44ワイナリーが集う「日本ワインフェスティバル花巻大迫」が開幕。ワイン試飲やテイスティングコンテスト、演奏会などが行われ、来場者は国産ワインの魅力を堪能している。
熊本県菊池市で特産のキンショーメロンの出荷が最盛期を迎えています。黄色い皮と白い果肉が特徴で、さっぱりした甘みが人気。7月上旬まで約200トンを出荷予定です。
三重県伊賀市の西山の棚田で、地元住民が組織する「たなだ維持・管理組合」が耕作放棄地を復活させ、米作りを本格始動。高齢化で増える放棄地を防ぎ、次世代に引き継ぐための取り組みを紹介する。
福島県に地元食材を活かした複合観光施設が開業。レストランや物販、体験工房を備え、地域活性化の起爆剤として期待されています。地元産品の魅力発信に貢献する新名所です。
中京テレビの番組『BIZIT』が東邦ガスを特集。創業当時、ガスは高級燃料で普及に苦労したが、実演販売で需要を開拓。現在は産業用ガス事業や競争激化を乗り越える戦略を紹介。
福島県の主要観光地を訪れた外国人旅行者数が2024年上半期に過去最高を記録。復興の進展やプロモーション効果が寄与し、前年同期比30%増の約50万人に達した。
福島県いわき市で、地域コミュニティ活性化を目指す新プロジェクトが始動。住民参加型のイベントやワークショップを企画し、地域の絆強化を図る。市民主体の取り組みで、持続可能な地域づくりを推進。
祇園祭の山鉾巡行を主催する連合会がクラウドファンディングを開始。警備費用や保険料を賄うためで、今年は前祭でも辻回し特別観覧を実施。氏子団体も神輿渡御のボランティアを募集している。
茨城県取手市で、取手駅西口歩行者デッキの床面に市内高校生がデザインしたアートが登場。利根川や市の花・木をモチーフにした温かみのある図柄が、行き交う人々の足元を彩っている。
2025年国勢調査速報値で、つくば市の人口が26万8991人となり、水戸市を抜いて初めて茨城県内最多に。前回比11.3%増で全国でも増加率6位。TX沿線開発が背景。
2025年国勢調査速報値で、栃木県内の人口が186万4833人となり、初めて全25市町で減少。ピーク時から4回連続減少で、1985年と同水準に。世帯数は増加も1世帯当たり人数は過去最少。