週明け8日の東京株式市場で、読売株価指数（読売333）の終値は前週末比1015円44銭（2.00％）安の4万9762円54銭となった。前週末の米国株安の流れを受け、2営業日ぶりの下落を記録した。333銘柄のうち、6割超にあたる216銘柄が値下がりした。
日経平均は大幅安、半導体株が重荷
日経平均株価（225種）の終値は2563円52銭（3.85％）安の6万4024円60銭。日経平均への影響度が大きい半導体関連銘柄が軒並み下落し、読売333と比べて下落率が大きくなった。日経平均の下げ幅は過去5番目の大きさとなった。
米雇用統計が市場予想上回る
前週末5日に発表された米雇用統計が市場予想を上回る好調な内容となり、米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げに動くとの観測が広がった。金融引き締めが長期化することへの警戒感から、5日の米国市場では主要な株価指数が下落した。
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東京市場でも全面安の展開
8日の東京市場でも、半導体や電子部品株を中心に下落が広がった。イラン情勢を巡る不透明感の高まりも投資家心理を悪化させ、東証プライム銘柄の約7割が値下がりした。
下落率上位は半導体関連
読売333の構成銘柄の下落率は、半導体の基板となるシリコンウェハー製造大手のSUMCOが12.84％で最大だった。次いでデクセリアルズが10.28％、村田製作所が10.15％と続いた。
上昇したのはディフェンシブ株
上昇率は、東宝が6.80％、コスモス薬品が4.55％、東京海上ホールディングスが3.37％の順に大きかった。市場全体が下落する中、ディフェンシブな銘柄に買いが集まった。
TOPIXも下落
東証株価指数（TOPIX）は96.71ポイント（2.45％）低い3852.38で取引を終えた。
