週明け27日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は反発し、指標となる米国産標準油種（WTI）の6月渡しが前週末比1.97ドル高の1バレル＝96.37ドルで取引を終えた。米国とイランの和平合意が依然として見通せず、ホルムズ海峡の封鎖状態が続くとの警戒感が強まったことが買い注文を優勢にさせた。
米イラン交渉停滞が原油価格を押し上げ
週末には米イランの再協議が見送られたことに加え、戦闘終結に向けてイラン側が提示した新提案を米国が受け入れることに対して懐疑的な見方が市場で広がった。これにより、中東地域からの原油供給が当面減少するとの懸念が一段と強まっている。
ホルムズ海峡の通航状況と供給制約
ホルムズ海峡の通航量は戦闘開始前に比べて大幅に落ち込んだまま推移している。米国の海上封鎖の影響で、イラン産原油を積んだタンカーが引き返す事例も報告されており、供給制約が続いている。市場関係者の間では、外交交渉が停滞する中で中東からの供給減少が長引くとの見方が強く、当面は需給の引き締まりが続くとの観測が出ている。
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今回の価格上昇は、地政学的リスクが原油市場に与える影響の大きさを改めて示す結果となった。投資家は今後の米イラン間の動向や、他の産油国の生産状況にも注目している。
