ナスダック総合が急落、下落率4％超はトランプ関税以来
【ニューヨーク＝木瀬武】5日のニューヨーク株式市場で、IT企業の銘柄が多いナスダック総合指数の終値は前日比1121.53ポイント安の2万5709.43となった。下落率は4％を超え、トランプ関税で相場が急落した2025年4月以来の大幅な落ち込みとなった。
過熱するAI（人工知能）関連投資への警戒感が強まり、エヌビディアやブロードコムなど半導体銘柄が軒並み売られた。投資家の間では、AI関連企業の業績拡大ペースが投資額に見合わないとの懸念が広がっている。
ダウ平均株価（30種）の終値は695.15ドル安の5万866.78ドルだった。ダウも大幅に下落し、市場全体に慎重なムードが漂っている。
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市場の背景と今後の見通し
今回の急落は、AI関連株の過熱感が主な要因とみられる。2025年以降、AI関連投資が急増し、エヌビディアなどの株価が高騰していたが、最近の業績発表で成長鈍化の兆しが見え始めた。アナリストからは「AIバブルの調整局面に入った可能性がある」との指摘も出ている。
また、トランプ関税の影響が長期化する中、貿易摩擦の再燃懸念も投資家心理を冷やしている。今後の米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策にも注目が集まる。
