ホンダとソニーグループが共同開発した電気自動車（EV）「アフィーラ」が、納車準備の最中に突如として発売中止となり、東京・銀座のショールームも閉鎖された。両社が折半出資するソニー・ホンダモビリティは、事業の縮小を余儀なくされ、事実上の休止状態に陥った。
ショールームはついたてで覆われる
2026年3月27日、東京・銀座にある自動車ショールームはついたてで覆われ、通行人が足を止めることはなかった。ここには、米国で年内に納車が予定されていたアフィーラが展示されていたが、イベントは前倒しで打ち切られた。試乗予約をしていた60代の男性は「青天のへきれきだ」と驚きを隠せない様子だった。
ソニー・ホンダモビリティの設立と構想
ホンダとソニーグループは2022年9月、EV共同開発のためにソニー・ホンダモビリティを設立。ソニーが持つゲームや音楽などのエンターテインメント技術を活用し、「移動空間を新たなエンターテインメント空間に変える」というコンセプトを掲げていた。米国では注文を受け付け、2026年3月には納車拠点も開設。日本でも2027年の納車を予定していた。
開発中止の経緯
しかし、2026年3月25日、ソニー・ホンダはアフィーラの開発中止を発表。その背景には、ホンダのEV戦略の大幅な修正があった。ホンダは単独で開発していた新型EV「ゼロ」シリーズの旗艦車種やSUVなど3車種の開発中止を決定。車両開発の基盤を失ったアフィーラも中止を余儀なくされた。
その後、ソニー・ホンダは親会社とともに事業の方向性を模索。これまで培ってきた技術をモビリティ以外の分野に応用する可能性も検討したが、2026年4月21日には事業縮小を公表した。約400人の従業員は、本人の希望を踏まえた上で、原則としてソニーグループとホンダの両社で受け入れることとなった。
事実上の休止状態
ソニー・ホンダは、商品やサービスの市場投入について「短中期的に実現可能な手段を見いだすことが困難である」と判断。会社自体は存続するものの、事実上の休止状態となる。関係者は「今後、リスタートする可能性もあるが、今までやってきた事業は区切りをつけるということだ」と述べている。
