大手商社決算、最高益相次ぐ　27年3月期は増益も中東情勢がリスク

大手総合商社5社は1日、2026年3月期決算（国際会計基準）を発表した。伊藤忠商事を筆頭に3社が過去最高益を記録するなど、全体として堅調な結果となった。しかし、中東情勢の悪化により先行きの不透明感が強まっており、各社は業績への影響を注視している。

伊藤忠商事が最高益、非資源事業が牽引

伊藤忠商事の純利益は前年比2.3%増の9002億円となり、過去最高を更新した。機械や情報などの非資源事業が収益を牽引した。石井敬太社長は会見で「力強い収益構造を示せた」と述べた。

住友商事と丸紅も最高益を達成した。一方、資源分野に強みを持つ三菱商事と三井物産は減益となったが、事前に示した予想を上回る結果となった。

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2027年3月期の業績予想には、不確実性への備えが盛り込まれている。三菱商事は「不確実性への備え」として300億円を計上するなど、各社とも中東情勢の悪化に警戒を強めている。