スマートフォンでＳＮＳを利用する子どもたちの間で、性的な被害が深刻化している。英ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスなどの研究チームは、アフリカや東南アジアの中低所得国において、インターネットを使用する１２～１７歳の未成年のうち、約６人に１人が１年間に少なくとも１度は性的な画像を見せられたり、性的な会話を強要されたりする被害を経験しているとの分析結果を発表した。
調査の概要と結果
研究チームは２０２０～２１年にかけて、エチオピア、ケニア、インドネシア、フィリピンなど１２カ国で計約１万１９００人を対象に調査を実施。その結果、交流サイト（ＳＮＳ）やオンラインゲームを通じて性的画像を送りつけられた被害者が１０％、不快な性的発言を受けた被害者が８％に上ることが判明した。また、金銭や物品と引き換えに対面での性行為を要求された例も３％存在した。
被害申告の実態
調査では、被害を経験した未成年の多くが誰にも申告できていない実態も明らかになった。通報体制が不十分であることが指摘され、研究チームは具体的な対策の必要性を訴えている。
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研究の背景と意義
これまでネット関連の性的搾取や虐待の被害調査は先進国に偏っており、中低所得国ではデータが不足していた。今回の研究は実態を明らかにすることで、効果的な対策につなげることを目的としている。研究成果は英科学誌「ネイチャー」に掲載された。
