地震予知総合研究振興会などの研究チームは26日、日本列島やその周辺の内陸の浅い場所で発生した地震のうち、約8割が過去の大きな地震に関連する「余震」であるとの分析結果を発表した。また、被害をもたらす可能性があるマグニチュード（M）6以上の地震が今後30年以内に発生する確率を地域ごとに算出し、国内の6％を超える地域でその確率が6％以上に達したと報告した。
余震の割合と新たな地震の判別
研究チームは、気象庁のデータを基に、北海道から鹿児島までの内陸の浅い場所で1885年から2024年までの間に発生したM4.5以上の地震約4000個を詳細に分析。震源からの距離や発生後の経過時間、その後に発生した地震の規模などを考慮した結果、1983年から2024年までの42年間に発生した地震のうち、約8割が余震と判定された。残りの約2割は、過去の地震とは関連のない新たな地震であるとされた。
30年以内のM6以上地震の確率
さらに、2025年以降の30年間にM6以上の地震が発生する確率を、約400平方キロメートルごとの区画に分けて算出。その結果、国内の6％以上の地域で確率が6％以上となり、チームはこの確率を「十分に高い」と評価している。
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研究チームは、過去に大地震が発生し、地震活動が活発に継続している地域の近くでは、引き続き地震が発生しやすい状況にあるとして、注意を呼びかけている。
