英シンクタンクのエンバーは24日までに、2025年の世界全体の総発電量において、再生可能エネルギーが占める割合が33.8%（10兆7300億キロワット時）に達し、石炭火力の33.0%（10兆4760億キロワット時）を上回ったとする報告書を公表した。これは直近100年で初めて、再生可能エネルギーが最大の電力源となったことを示す。
太陽光発電の急拡大が原動力に
報告書によると、太陽光発電は前年から30%増加し、過去8年で最も大きな伸びを記録した。風力発電と合わせると、電力需要の増加分のほぼすべてをまかなった。その結果、石炭火力は前年比0.6%減少し、石炭火力を含む化石燃料による発電量全体も、新型コロナウイルス禍の2020年以来初めて減少に転じた。
世界情勢の変化が背景に
エンバーは、ロシアによるウクライナ侵攻など世界情勢の不安定化を受け、化石燃料に依存する社会から、再生可能エネルギーと原子力による成長を目指す構造へと変化していると分析している。この構造転換が、再生可能エネルギーの急速な普及を後押しした。
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日本の状況：太陽光が初めて10%に
日本については、太陽光発電が初めて総発電量の10%に達した。化石燃料による発電量は前年比0.7%減と3年連続で減少したが、その割合は67%と依然として高く、依存度が高い状態が続いている。
