週明け4日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は続落し、前週末比557.37ドル安の4万8941.90ドルで取引を終えた。中東情勢の悪化に対する警戒感から投資家が慎重姿勢を強め、売り注文が膨らんだ。前週末終値からの下げ幅は一時600ドルに迫る場面もあった。
中東情勢の悪化が投資家心理を冷やす
市場では、韓国企業が運航する貨物船がホルムズ海峡付近で停泊中に攻撃を受けたとの報道が広がった。さらに、アラブ首長国連邦（UAE）の石油産業地区でイランからの無人機攻撃により大規模な火災が発生したとの情報も伝わり、中東情勢の先行き懸念が一段と強まった。これにより投資家心理が冷え込み、リスク回避の動きが加速した。
ナスダックも反落、ハイテク株に売り
ハイテク株主体のナスダック総合指数は4営業日ぶりに反落し、46.64ポイント安の2万5067.80で終了した。半導体関連株などに売りが広がり、相場全体を押し下げた。
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市場関係者の見方
市場関係者は「中東情勢の緊迫化が長期化すれば、エネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱を通じて世界経済に悪影響を及ぼす可能性がある」と指摘。今後の動向を注視する姿勢を強めている。
一方で、一部のアナリストは「過度な警戒感は行き過ぎであり、短期的な調整局面と見るべき」との見方も示しており、今後の値動きが注目される。
