NY株が大幅反落、中東情勢緊迫化で原油高騰が投資家心理を冷やす
2026年3月6日 – ニューヨーク株式市場は5日、大幅な反落に見舞われた。ダウ工業株30種平均は前日比784.67ドル安の47,954.74ドルで取引を終え、市場全体に警戒感が広がった。この下落は、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の急騰が主な要因とされている。
原油価格が約1年8カ月ぶりの高値に
米原油先物相場は5営業日連続で上昇を続けており、指標となる米国産標準油種（WTI）の4月渡しは1バレル＝81.01ドルと、終値として約1年8カ月ぶりの高値を記録した。この急騰は、イランが米国とイスラエルからの攻撃を受けた後、石油タンカーをミサイルで攻撃したと発表したことによる供給不安が背景にある。
エネルギー価格の上昇は、米国でのインフレ再燃への懸念を強め、投資家心理を冷やした。市場では幅広い銘柄で売り注文が膨らみ、前日終値からの下げ幅が一時1,100ドルを超える場面もあった。特に、建設機械大手のキャタピラーなど景気敏感株の売りが目立った。
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世界的な景気後退懸念も浮上
米投資会社の関係者は、「原油価格が1バレル＝100ドルを超えれば、世界的な景気後退に陥る可能性が高い」と指摘しており、市場の不安心理を増幅させている。このような懸念は、ハイテク株主体のナスダック総合指数にも影響を与え、同指数は58.49ポイント安の22,748.99で反落した。
今回の株価下落は、中東情勢の緊迫化がエネルギー市場を通じて世界経済に波及するリスクを浮き彫りにした。投資家は今後の原油価格動向や地政学的な展開に注視しており、市場の変動が続く可能性が高い。
