日本陸連は30日に理事会を開き、かねて暑熱対策や適切な運営の必要性を訴えてきた全国高校総体（インターハイ）と全国中学校体育大会（全中）に関し、今年の両大会は主催者に名を連ねることを決めた。来年以降の対応については、今後の取り組みなどを注視した上で判断する方針だ。
背景と経緯
陸連が主催者に入らない場合、大会記録が非公認となるなど、選手や関係者に大きな影響が及ぶ可能性があった。3月の前回理事会では、今後の見通しなどが不十分として、全国高等学校体育連盟（高体連）や日本中学校体育連盟（中体連）に再回答を求めていた。今回の決定は、それらの回答を踏まえたものとなっている。
高校総体の対策評価
高校総体については、来年以降も競技日数を増やし、夜間開催に変更するなどの暑熱対策が取られることになった。また、高体連の陸上専門部が本部に対してさらなる改革を求める申し入れを行った点も、陸連から評価された。
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日本陸連の田崎博道専務理事は、理事会後の記者会見で「選手の健康と競技の公平性を守るため、主催者として責任を果たす」と述べた。
