全国の大学で爆破予告メールが相次ぎ、緊急対応が実施される
2026年4月9日、全国各地の大学に「施設を爆破する」などと書かれた不審なメールが相次いで届き、大きな混乱が生じた。大学側は警察に相談し、授業の休講や構内への立ち入り禁止措置を講じるなど、緊急対応に追われた。しかし、同日午後4時時点では、いずれのケースでも不審物や爆発物は発見されていない状況だ。
札幌大学では午後からの講義を休講に
札幌大学（札幌市）では、9日午前中に「大学の施設を爆破する」との内容のメールが届いた。大学当局は直ちに警察に連絡し、安全を最優先に判断。午後からのすべての講義を休講とし、構内への立ち入りを全面的に禁止する措置を取った。学生や教職員には迅速に連絡が行き渡り、現場では緊張感が漂ったという。
名古屋学院大学も全キャンパスで立ち入り禁止を実施
名古屋学院大学（名古屋市）でも同日午前、同様の爆破予告メールが受信された。大学は愛知県警察に通報し、午後からの授業を休講とする決定を下した。さらに、安全確保のため、全キャンパスにおいて立ち入り禁止措置を実施。警察と連携しながら、構内の点検を急ピッチで進めた。
金沢大学では職員による見回りを強化
金沢大学（金沢市）には早朝、「9日14時7分から20時3分の間に施設を爆破する」といった具体的な時間帯を指定したメールが届いた。総務課の担当者によると、大学は地元の警察署に連絡し、職員による構内の見回りを強化した。授業は通常通り行われたものの、学生や教職員には注意喚起がなされ、警戒体制が敷かれた。
不審物は発見されず、動機や犯行予告の真偽は不明
これらの爆破予告メールはいずれも匿名で送信されており、その動機や真偽については現時点で不明だ。各大学と警察は連携して調査を進めており、メールの送信元や背景の解明に努めている。9日午後4時時点では、札幌大、名古屋学院大、金沢大のいずれにおいても、不審物や爆発物は確認されていない。関係者は、今後の情報収集と安全対策の継続を強調している。
この事件は、大学のセキュリティ対策の重要性を改めて浮き彫りにした。教育機関では、不測の事態に備えた危機管理マニュアルの見直しや、学生への迅速な情報伝達システムの整備が急務となっている。警察も、同様の予告メールが他機関に送信されていないか、全国的な警戒を強化している状況だ。
