コンビニ各社、食品増量合戦激化　価格据え置きで割高感払拭へ

コンビニエンスストア各社が、物価高が続く中で集客力を高めるため、おにぎりや麺類などの食料品の価格を据え置いたまま増量するキャンペーンを相次いで展開している。総菜や弁当などの中食に注力する大手スーパーに対抗し、割高なイメージを払拭する狙いがある。

セブン-イレブン、12品を50%以上増量

セブン-イレブン・ジャパンは12日から6月1日まで、「塩むすび（156円）」や総菜パンなど12品を50%以上増量する。通常の価格を維持したまま順次販売する。特に「中華蕎麦とみ田監修　デカ豚ラーメンアブラ増（734円）」は1キロを超える重量となっている。

2024年以降のキャンペーンでは一部の具材のみ増量していたが、今年は大半の商品で全体の重量を5割増し以上とし、一目で大きくなったことが分かるようにしている。

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ファミリーマートも3月から4月にかけて「なぜか45%増量作戦」と題し、増量幅をこれまでより5%拡大して45%にした。ローソンは2025年度に一部商品を50%増量する「盛りすぎチャレンジ」を計3回実施し、前年度を上回る集客につなげた。今後の開催も検討している。

各社とも、価格を据え置くことで消費者に割高感を感じさせず、競合他社との差別化を図っている。物価高による消費者の節約志向が強まる中、増量キャンペーンは効果的な集客手段となっている。

コンビニ業界では、中食市場の拡大に伴い、総菜や弁当の品質向上や価格競争が激化している。今回の増量合戦は、消費者の支持を得るための新たな戦略として注目される。