8日のニューヨーク株式市場では、ダウ工業株30種平均が小幅に反発し、前日比12.19ドル高の4万9609.16ドルで取引を終了した。米国の堅調な雇用情勢が好感された一方で、中東情勢の緊迫化への懸念が重荷となり、方向感に欠ける展開が続いた。
米雇用統計が市場予想を上回る
4月の米雇用統計によると、非農業部門の就業者数は前月から11万5000人増加し、市場予想を上回る結果となった。この堅調な雇用データは投資家のセンチメントを一時的に改善させたが、相場全体を押し上げるほどの力強さには欠けた。
中東情勢の不透明感が相場を圧迫
中東を巡っては、米国とイランの協議進展への期待がある一方で、米軍がイラン船籍の石油タンカー2隻を攻撃したと公表するなど、衝突激化への不安が広がっている。これにより、エネルギー価格の上昇や地政学的リスクが意識され、相場の上値を抑える要因となった。
ナスダックは最高値を更新
ハイテク株主体のナスダック総合指数も反発し、440.88ポイント高の2万6247.08と、2日ぶりに終値の最高値を更新した。半導体やソフトウェア関連株の買いが指数を押し上げた。
市場関係者は「雇用統計は堅調だが、中東情勢の行方次第で相場が大きく変動する可能性がある」と指摘しており、当面は慎重な見方が続きそうだ。



