東京株式市場が反落、421円安 原油価格上昇で景気懸念が膨らむ

東京株式市場が大幅反落、421円安で取引終了

2026年4月13日、東京証券取引所の株式市場は週明けから下落基調で推移し、日経平均株価は前週末比421円34銭安の5万6502円77銭で取引を終えた。この下落は、国際情勢の緊迫化に伴う原油価格の急騰が景気への悪影響を懸念させる材料となったことが主な要因だ。

原油価格上昇が景気懸念を煽る

市場関係者によれば、トランプ米大統領がホルムズ海峡の封鎖方針を表明したことを受け、原油先物価格が上昇。これにより、エネルギーコストの増加が企業業績や消費者支出に悪影響を与えるとの懸念が広がり、売り注文が膨らんだ。特に輸出企業やエネルギー多消費産業を中心に売り圧力が強まったという。

東証株価指数も下落、出来高は約20億株

東証株価指数（TOPIX）も16.84ポイント安の3723.01で終了。市場全体の弱気ムードが鮮明となった。出来高は約20億4870万株と、活発な売買が行われたことを示している。アナリストは「原油価格の動向が今後の市場の鍵を握る」と指摘し、地政学リスクへの警戒感が高まっていると述べた。

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この日の下落は、週明けの調整売りと国際的なエネルギー不安が重なった結果と言える。投資家は今後の経済指標や政策動向に注視しており、市場の不安定な状況が続く可能性がある。関連して、為替相場や他のアジア市場も同様の動きを見せ、世界的な景気懸念が広がっている様子がうかがえる。