読売333指数が3営業日連続で下落、中東情勢悪化が市場に影
週明け4月13日の東京株式市場において、読売株価指数（通称：読売333）は3営業日連続の下落を記録しました。終値は前週末比253円69銭（0.52％）安の4万8125円25銭となり、市場全体に慎重な空気が広がっています。
構成銘柄の7割が値下がり、売り圧力が顕著に
読売333を構成する333銘柄のうち、実に234銘柄（約70％）が値下がりしました。この下落傾向は、パキスタンで行われた米国とイランの戦闘終結に向けた協議が合意に至らなかったことによる中東情勢の先行き不透明感が主な要因です。地政学的リスクの高まりから投資家の売り注文が広がり、東証プライム市場の銘柄でも6割超が値下がりする展開となりました。
さらに、トランプ米大統領がホルムズ海峡の封鎖を示唆したことで原油価格が高騰し、これが相場全体の重しとして作用しました。エネルギーコストの上昇懸念が企業業績への圧迫要因として認識されたのです。
TOTOが下落率トップ、新規受注停止が響く
読売333構成銘柄の中で最も下落率が大きかったのは、住宅設備機器大手のTOTOでした。同社は中東情勢の悪化により、製品の接着剤などに使用する有機溶剤の調達が不安定化したことを理由に、ユニットバスなどの新規受注を停止。この発表が市場に衝撃を与え、7.15％の大幅下落を記録しました。
下落率ランキングでは、TOTOに続いて住友電気工業（6.18％）、イビデン（5.08％）が大きな下落を示しています。一方で、上昇率が大きかった銘柄は電通グループ（10.10％）、安川電機（7.05％）、SUMCO（5.93％）の順でした。
日経平均はより大幅な下落、半導体関連株が影響
同日の日経平均株価（225種）は、読売333と比べて下落幅が大きくなる結果となりました。終値は421円34銭（0.74％）安の5万6502円77銭。日経平均への影響度が高い一部の半導体関連銘柄の下落が、指数全体を押し下げる形となったのです。
東証株価指数（TOPIX）も16.84ポイント（0.45％）低い3723.01で取引を終え、市場全体が調整局面に入っていることが窺えます。投資家は中東情勢の展開や原油価格の動向、さらには企業業績への影響を注視しながら、慎重な姿勢を維持しています。
