週明け1日のニューヨーク外国為替市場では、円相場が下落し、1ドル＝159円台後半で取引を終えた。午後5時現在の円相場は、前週末比40銭の円安ドル高となり、1ドル＝159円63～73銭を付けた。ユーロは1ユーロ＝1.1627～37ドル、185円70～80銭で推移した。
米イラン協議の不透明感がドル買いを誘導
市場では、米国とイランの戦闘終結に向けた協議の先行きが不透明であることから、「有事のドル買い」が優勢となった。地政学的リスクの高まりを背景に、安全資産とされるドルへの需要が強まった。また、原油価格の上昇もドル買いを促す要因となった。エネルギー市場の動揺が、ドル高・円安の流れをさらに後押しした。
今後の見通し
市場関係者は、米イラン協議の進展次第で為替相場が大きく変動する可能性があると指摘する。協議が膠着状態を続ければ、ドル買いの流れが継続する一方、合意に至ればリスク選好の動きが強まり、円安が加速する可能性もある。投資家は今後の動向を注視している。
—
