消費者安全調査委員会（消費者事故調）は27日、スポーツジムなどでトレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」における負傷事故の調査報告書を公表しました。この報告書では、トレーナーの4割以上が利用者に過度な負荷をかけた経験があると回答し、さらに1割がトレーニング中の安全管理について学んでいない実態が明らかになりました。事故の主な要因として、トレーナーの知識や経験の不足、危険性の過小評価が挙げられています。
事故の実態と治療期間
報告書によると、消費者庁の「事故情報データバンク」には2019年から2025年までの7年間で196件の事故が登録され、そのうち41%（81件）が1カ月以上の治療を必要とする重傷でした。利用者がトレーニング中に限界を訴えたにもかかわらず、トレーナーから「ここを乗り越えないといけない」などと継続を指示され、けがをしたケースが複数確認されています。
アンケート調査の結果
消費者事故調は、トレーナー582人と利用者1336人に対してアンケートを実施しました。安全管理について「学んでいない」と回答したトレーナーは10%（56人）に上りました。また、「少し負荷をかけ過ぎたと思ったことがあるか」という質問に対しては、2%（9人）が「頻繁にある」、42%（247人）が「たまにある」と答え、合わせて44%が負荷過剰の経験を持っていることが分かりました。
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事故防止に向けた提言
消費者事故調は、トレーナーの資格制度や安全教育の充実、利用者への適切な情報提供など、事故防止に向けた具体的な対策を求める提言をまとめています。特に、トレーナーが利用者の体力や体調を適切に評価し、無理のないプログラムを提供することの重要性を強調しています。
