米軍、中東に数千人規模の追加派遣を決定 対イラン圧力強化へ
米紙ワシントン・ポストは15日、国防総省が中東地域に数千人規模の米軍部隊を追加派遣する方針を固めたと報じた。これは対イラン圧力の一環として実施されるもので、停戦合意が維持されない場合にはさらなる攻撃や地上作戦も検討されているとされる。
ヘグセス国防長官が「最大限の態勢」を強調
ヘグセス国防長官は16日の記者会見において、作戦再開に向けて「最大限の態勢」を整えていると強調した。同時に、イランに対して交渉を通じて合意に応じるよう警告を発している。この動きは、中東情勢の緊迫化を反映したものと見られている。
空母打撃群と海兵遠征部隊が中東へ
同紙の報道によれば、中東に向かう部隊には、米空母ジョージ・Ｈ・Ｗ・ブッシュを中核とする空母打撃群に乗艦する米兵約6,000人が含まれる。さらに、今月末ごろには強襲揚陸艦ボクサーなどに乗った第11海兵遠征部隊（11MEU）の隊員ら約4,200人も到着する見通しだ。これらの部隊は、すでに中東で展開している米軍艦船と合流する可能性が高いとされている。
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空母3隻体制で対イラン作戦能力を強化
空母ジョージ・Ｈ・Ｗ・ブッシュは14日時点でアフリカ南端の喜望峰周辺を航行しており、中東に展開することで、配備済みの原子力空母エーブラハム・リンカーンとジェラルド・フォードと合わせ、対イラン作戦において空母計3隻を運用できる体制が整う。これにより、米軍は中東地域における軍事プレゼンスを大幅に強化し、イランに対する圧力を高める戦略を推し進めている。
今回の追加派遣は、中東の安全保障環境に大きな影響を与える可能性があり、今後の情勢展開が注目される。米国防総省は、イランの行動次第ではさらなる軍事オプションも検討していると示唆しており、地域の緊張が高まる懸念も指摘されている。
