トヨタ自動車が、2027年に愛知県田原市の田原工場で生産開始を予定していた次世代電気自動車（EV）の開発を中止したことが、関係者への取材で明らかになった。このモデルは、トヨタのEV戦略の中核を担う車種として開発が進められていたが、世界的なEV需要の減速を踏まえた判断とみられる。トヨタはこれまでに培った関連技術の開発を継続し、市場環境が整った際に即座に対応できるよう商品力を高める方針だ。
開発中止となった車種の詳細
開発を中止したのは、高級車ブランド「レクサス」のクーペモデル「LF-ZC」である。2023年秋に試作車が公開され、当初は2026年の市場投入を目指していたが、技術的な課題により2027年に延期されていた。本格生産が始まる2028年には、年間約1万7000台の生産が計画されていた。
目標とされた性能
LF-ZCの最大の特徴は、EVの弱点とされる航続距離の延長にあった。目標は、充電時間20分で1000キロメートルの走行を可能とすることだった。この航続距離を支えるバッテリーは高コストであるため、トヨタは車両の基本構造であるプラットフォームの刷新や、生産工程の抜本的な見直しによって収益性を向上させる方針を掲げていた。
コスト削減技術「ギガキャスト」
コスト削減のため、トヨタは「ギガキャスト」と呼ばれる巨大部品の一体成型技術を採用する計画だった。この技術により、従来86個の板金部品を33工程で生産していた部分を、一つの部品に統合できるとされていた。工場には試作機が導入され、技術的な課題の克服が進められていたとみられる。
将来のEV戦略
今回開発中止となった技術は、他のEVモデルに活用される方針だ。トヨタの近健太社長は、今月8日の就任後初の決算会見でEV戦略について問われ、「それぞれの地域でお客様の声をしっかりと聞き、商品戦略に反映させていくことは、これまでもずっと変わらない」と述べ、顧客ニーズに沿ったEV開発を継続する姿勢を強調した。
過去の目標と現状
トヨタは2021年12月、EVの世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表。2023年4月には中間目標として、2026年までに150万台とする方針を示した。2024年5月には当時の佐藤恒治社長（現副会長）が、2026年の販売目標をプラグインハイブリッド車も含めて150万台とする考えを示していた。しかし、直近の2025年のEV世界販売台数は前年比42.4％増の19万9137台にとどまり、国内販売は約2.1倍の4227台と、当初の想定ほど需要は伸びていない。さらに、トランプ米政権によるEV購入の税制優遇廃止など、世界的にEVへの逆風が強まっている。
業界全体の動き
自動車メーカー各社も戦略の見直しを迫られている。トヨタと共同開発車を販売するSUBARU（スバル）は今月15日、2028年としていた自社開発EVの発売延期を発表。ホンダも今月、2040年までに新車をすべてEVと燃料電池車（FCV）とする目標を撤回した。マツダも2027年に予定していた自社開発車の生産を2029年に延期する方針を明らかにしている。
