トヨタ自動車が次世代電気自動車（EV）の開発計画を見直すなど、EV普及の減速が鮮明になっている。これを受け、トヨタ系部品メーカー各社は開発戦略の練り直しを迫られている。横浜市で29日まで開催された自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展」では、自動運転に対応する次世代技術が披露される一方、エンジン車に必要な技術に再び焦点を当てる企業も見られた。
自動運転技術の進化と部品メーカーの対応
公益社団法人自動車技術会によると、今回の技術展には612社が出展し、3日間で延べ8万人が来場した。ジェイテクトは、ハンドル操作とタイヤの動きを機械的に接続せず、すべてを電気信号で制御する新システム「シンカステア」を展示。自動運転が普及した際に車内設計の自由度を高めることができるとし、売り込みを強化している。
同社自動車事業本部の近藤美雄氏は「中国企業をはじめ競合の動きが激しい。品質の良さで絶対に負けないという気持ちで普及を目指す」と語った。自動運転の拡大は車内設計を大きく変える可能性があり、部品メーカーも対応を急いでいる。
豊田合成は多様な形状のエアバッグの研究を進めており、シートベルトから飛び出すエアバッグは2030年以降の実用化を目指す。東海理化は、乗員の指の動きと音声を認識し、ボタン操作なしで窓のブラインドを開閉できるシステムを開発。窓を指して「開けて」「閉めて」と声をかけるだけで、背もたれに寄りかかったまま操作が可能だ。
EV化の減速とエンジン回帰の動き
EV化のペースが鈍化する中、一部企業は「エンジン回帰」の展示を行った。大豊工業はエンジン用軸受けの展示スペースを拡大。同社幹部は「EV化で止まっていたエンジン開発の案件が増えている」と話す。愛三工業も主力のエンジン車向け部品を前面に押し出した。
自動車部品メーカーは、電動化や知能化を含む多様な変化の波に対応する必要に迫られている。多方面の開発が求められる中、投資額は膨らんでいる。トヨタグループ主要7社の研究開発費は年々増加し、2025年度は前年度比11%増の計1兆2800億円に達した。豊田合成の苗代光博取締役CTO（最高技術責任者）は「中核の技術を磨いて強固にしていく」と意気込みを語った。
