様々な臓器や組織に変化する能力を持つｉＰＳ細胞に関する国別の論文数で、日本は米国、中国に次ぐ第３位であることが、読売新聞が入手したデータから明らかになった。日本では２０２６年秋にも、ｉＰＳ細胞から作製されたパーキンソン病治療用製品が世界で初めて実用化される見通しであり、これまで世界の研究を先導してきた。しかし、近年の論文数に着目すると、米国や中国との差は拡大しており、日本の研究力が伸び悩んでいる実態が浮かび上がった。
世界上位５カ国のｉＰＳ細胞論文数の推移
特定分野における国別の論文数は、各国の研究力を評価する重要な指標である。読売新聞は、専門家による審査を経た１億本以上の論文データベースを運用する学術出版大手のエルゼビア（本社・オランダ）から、論文数上位１５カ国のデータ提供を受け、専門家への取材を基に分析を実施した。
ｉＰＳ細胞研究の本格化以降の論文総数
ｉＰＳ細胞の研究が世界的に本格化した２０１５年から２０２４年までの１０年間で、世界全体の関連論文数は合計３万２６０６本に達した。国別では、米国が１万２２０３本で最多、中国が５１６２本、日本が３８７６本と続く。以下、ドイツ、英国の順となっている。
２０１５年と２０２４年に発表された論文数を比較すると、日本は１５年の約１．５倍に増加したのに対し、米国は約２倍、中国は約３倍となっており、日本を上回るペースで研究力が向上していることが示唆された。２０２４年の１年間の論文数に限れば、日本はドイツに抜かれ、英国との差も縮まっている。
研究の質の評価
研究の質の高さで世界トップクラスと評価される論文（トップ１％論文）の数では、日本は５６本にとどまった。これは米国の約８分の１、中国の半分以下であり、英国、ドイツに次ぐ５位である。さらに、日本の全論文に占めるトップ１％論文の割合は１．５％で、１５カ国中最下位という結果になった。
ｉＰＳ細胞は、京都大学の山中伸弥教授が２００６年にマウスの細胞から初めて作製に成功し、２０１２年にノーベル生理学・医学賞を受賞した画期的な技術である。政府はｉＰＳ細胞を用いた再生医療の産業化を目指し、２０１３年度から１０年間で総額約１１００億円を投じて重点的に支援してきた。２０２６年３月には、ｉＰＳ細胞から作製された２つの再生医療製品の製造販売が、世界で初めて条件・期限付きで承認されている。
医薬品の研究開発に詳しい東京科学大学の仙石慎太郎教授は、「論文数で見れば日本の研究は世界有数である。国が集中支援した結果、再生医療や産業応用の面では米国に匹敵する成果も出ている。しかし、研究の質では世界に見劣りすると言わざるを得ず、日本はｉＰＳ細胞の長期的な研究力や技術革新の力が低下している可能性がある」と指摘している。
データの分析方法
２０１５年から２０２４年に各国の研究機関が発表した論文について、エルゼビア社がｉＰＳ細胞に関連するキーワードで検索して抽出した。１本の論文に複数の国の研究機関が関与した場合は、それぞれの国の論文として集計した。論文数の上位１５カ国について、特に質が高いと評価された論文（トップ１％論文）数や国際共同研究の論文数などのデータを整理し、読売新聞が分析した。
