フェイク情報が社会に蔓延する原因として、多くの人がSNSを疑う。しかし、国際大学の山口真一教授（情報経済学）は、その実態が異なることを指摘する。同教授は新著『嘘で満ちていく社会 データで読み解くフェイク時代の構造』（朝日新書）で、2019年からの調査結果を基に、フェイク情報の拡散経路を詳細に分析した。
85％が見抜けなかったフェイク情報
多くの人は「フェイク情報に騙されるのは一部の騙されやすい人」と思い込んでいる。だが、実際にはそうではない。山口教授の研究プロジェクト（Google Japan支援）は、2022～2023年に日本で広く拡散した15件のフェイク情報を基に、人々の認識と拡散行動を調査した。
調査では、少なくとも一度は該当フェイク情報を見聞きした3700人を抽出。その結果、「これは誤りだ」と適切に判断できたのはわずか15％程度で、半数以上が「正しい」と信じ、残りは判断を留保していた。この傾向は年齢層を問わず、若者から中高年まで同様であり、「自分は大人だから大丈夫」という自信は根拠が乏しいことが明らかになった。
真偽を錯覚させる「いいね」の同調圧力
なぜ多くの人がフェイク情報を見抜けないのか。理由の一つは「ソーシャルプルーフ（社会的証明）」だ。SNSで数千の「いいね」やシェアが付いた投稿を目にすると、人は「これだけ支持されているなら事実に違いない」と錯覚しやすい。中身を吟味するよりも、数字の大きさが信頼の裏付けに見えてしまうのだ。
もう一つは訂正情報の遅れだ。フェイク情報が拡散してからファクトチェックが広まるまでには時間差があり、その間に最初の情報を信じ込んだ印象が記憶に残る。いわゆる「継続影響効果」により、訂正を見ても最初の誤解が消えにくい。
最も多かったフェイクの拡散手段と相手
調査で最も衝撃的だったのは、フェイク情報の拡散手段だ。SNSだけでなく、対面での会話やメッセンジャーアプリが大きな役割を果たしていた。特に、家族や親しい友人との間で「悪意なき拡散」が頻発している。人々は「これは役立つ情報だ」と善意で共有するが、それが結果的に誤情報の拡散を助長している。
山口教授は「SNSだけが原因ではない。身近な人間関係の中での情報伝達が、フェイク情報の温床になっている」と警鐘を鳴らす。
「悪意なき拡散」を生む張本人
フェイク情報を広めるのは、必ずしも悪意のある人だけではない。むしろ、善意の一般市民が最も大きな拡散力を持っている。調査では、フェイク情報を「正しい」と信じた人の多くが、それを「有益な情報」として家族や友人に共有していた。この「悪意なき拡散」こそが、フェイク情報が社会に根付く主要因だ。
山口教授は「フェイク情報に対抗するには、個人のリテラシー向上だけでなく、情報を共有する前の一呼吸が重要だ」と提言する。
社会の“誤解”を形づくる温床とは
フェイク情報は、単なる誤解を超えて社会全体の認識を歪める。例えば、特定の政策や社会問題に対する誤った認識が広がることで、世論が偏る危険性がある。山口教授の研究は、フェイク情報の拡散メカニズムを解明し、対策の必要性を訴えている。
フェイク情報に惑わされないためには、情報源の確認と、感情に流されない冷静な判断が不可欠だ。そして、SNSだけでなく、日常の会話の中でも情報の真偽を疑う習慣が求められる。
